日刊ゲンダイDIGITAL

  • facebook  
  • twitter  
  • google+

上昌広特集

「医療詐欺」上昌広著


(講談社 840円)…

いつまでシラを切る?/(C)日刊ゲンダイ

「小保方反論」をバカ正直に伝える大メディアの非常識


私もクロ(無し)だと思っています」(東大医科学研の上昌広特任教授) それなのに小保方氏だけが「STAP細胞はある」「200回以上、実験に成功」と言い張り、その上、理研の検証実験に「参加して存在を証明したい」と言っている。 「不正は本人が認めない限り認定されないから、『STAP細胞はある』と言い続けるしかない。不正を認めれば多額の研究費の返還を求められるため、それを避けたいのだと思います」(上昌広

国は「医療費を抑えたい」のがホンネ

“団塊の世代”に備え 高齢者の医療費負担増プランが進行中


NPO法人医療ガバナンス研究所の上昌広理事長が言う。 「狙いは高騰する日本の医療費対策でしょう。いま、65歳以上の高齢者の医療費負担の割合は1割から3割で、所得と年齢によって分かれています。今後は、その負担をさらに増やし、医療費を抑えたいのでしょう」 日本の総医療費40兆円超のうち、65歳から74歳までの患者に使われる費用はおよそ7兆円。それでいて、70歳までの医療費の自己負担比率は3割で、20…

写真はイメージ

今年の診療報酬改定は“与党の参院選対策”ではないのか?


内科医でNPO法人「医療ガバナンス研究所」(港区高輪)理事長の上昌広氏が言う。 「今回の診療報酬改定は、どちらかというと開業医の先生方には望ましい改定です。というのは開業医の多くは幼児や高齢者を相手にしていますから、収入アップにつながります。しかも、別途お金を払わないと大病院には紹介状なしに行けなくなるので、多くの患者さんは開業医に向かうことになります」 不思議なのは診療報酬改定の時期に合わせる…

None

税金のためにボーナスカットも… 「消費税」が大病院を潰す


東京大学医科学研究所の上昌広特任教授が言う。 「昨年、5%から8%にアップされた消費税増税です。大学病院に限らず、病院はこの消費税値上げにより、医薬品の仕入れ価格を3%余計に負担することを強いられています。しかし病院収入となる医療費は変わらないため、消費税の増税部分は患者に請求できないまま、病院の持ち出しに。それが病院経営をさらに圧迫しているのです」 ■ボーナスカットの病院も たとえば、外国人患…

None

数百億円の負債を抱えて…都内の私大病院が「倒産」する日


東大医科学研究所の上昌広特任教授らが会計事務所とタッグを組み、都内の私大病院の公表財務指標を調査したところ、驚くべき実態が浮かび上がった。 私立「日本医大」では2014年度で赤字は158億円、有利子負債は600億円。財務レバレッジは349%の大幅借金超過で倒産寸前だという。同様に「東京女子医大」、神奈川の「聖マリアンナ医大」「北里大」も大幅な赤字で、経営が圧迫されているという。上教授がその背景を…

厚労省

厚労省の病院支配を強める「医療事故調査制度」


これで遺族の医療への不平・不満が解消し、医療側も医療の劣化の歯止めになると歓迎する向きもあるが、本当だろうか? 東京大学医科学研究所の上昌広教授が言う。 「十分な仕組みといえず、本当に公平な調査が行われるか疑問です。例えば、医療事故に該当するか否かの判断と最初の報告は、医療機関管理者となっており、遺族が“それはおかしい”と思っていても、センターにいきなり駆け込むことはできません。しかも、対象と…

実験を続ける意味は…?(右:小保方晴子氏)/(C)日刊ゲンダイ

小保方氏のSTAP細胞 「検証打ち切るべき」と東大特任教授


東大医科学研究所の上昌広特任教授も「STAP細胞を再現できると考えている科学者は世界中にいません。もう(検証実験は)打ち切った方がいいでしょう」と言い切った。 もはや検証チームの残された役目は「STAP細胞」を一刻も早く“成仏”させることだけだ。…

長い髪を束ねた小保方氏/(C)日刊ゲンダイ

小保方氏の検証実験 「200回」が本当なら1週間で成功か


ということは、専門家から見れば「ほとんど毎日実験に成功していたようなもの」(東大医科学研究所の上昌広特任教授)で、発言通りなら、1週間以内に実験に成功してもおかしくはない。ウラを返せば、すぐに「成果」が出なければ、どんどん追い詰められていく。 「世紀の大発見」か「世界3大研究不正」か。バカ騒ぎに終止符が打たれる日は近い。…

問題の「ディオバン」/(C)日刊ゲンダイ

ノバルティス不正 疑惑の「元教授」に司直のメス入るのか


東大の上昌広特任教授は、「ノバルティス社が国民の健康保険料を不正に盗み取った」とし、健保組合に返還請求訴訟を促していたが、もっともな話だ。 薬にお墨付きを与えた京都府立医大、東京慈恵医大、滋賀医大、千葉大、名古屋大(現時点でデータ操作なし)は、同社から計11億3000万円以上を奨学寄付金の名目で受け取っていた。 ■18論文のうち14本で不正 中でも悪質なのが、京都府立医大の松原弘明元教授(57)…

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

最新のニュース記事