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本田宏特集

「本当の医療崩壊はこれからやってくる!」本田宏著


(洋泉社 1300円+税)…

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いまの医療改革は“内需拡大”のための経済政策に過ぎない


しかし、外科医でNPO法人「医療制度研究会」副理事長の本田宏医師の考えは少し違う。 「少なくとも、私が問い合わせた複数の地方病院は、電子処方箋をまったく導入していませんでした。大病院や大薬局は対応可能かもしれませんが、患者が少ない個人経営の薬局などはシステム投資や作業習得の負担感が大きい。患者に薬を渡した直後、湿布薬の追加がわかった場合、紙と違って電子処方箋だと再び煩雑な手順が必要となります」…

米国で話題の「臓器別診療」の否定 日本で広がるのか?


日本でもこうした医療は行えるのか? 外科医でNPO法人医療制度研究会副理事長の本田宏医師が言う。 「すぐには無理でしょう。『クリーブランド・クリニック』は世界トップクラスの医療機関で、4万2000人のスタッフが働いていて、医師も看護師も十分な数がそろっています。だからこそひとりの患者さんの治療に複数のスタッフが携わる、本格的なチーム医療が日常診療のなかでもできるのです。しかし、日本ではそもそも…

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数年後には民間病院がバタバタと倒産する?


外科医でNPO法人「医療制度研究会」副理事長の本田宏氏が言う。 「国は40兆円、40兆円、こりゃ大変と一部マスコミを利用し危機感をあおっています。その目的は18年度までの3年間で社会保障費の増加を1.5兆円程度に抑制したいからです。この数字は従来の医療費に高齢者の自然増分のみをプラスしただけ。つまり国は、財源不足を理由にマイナス改定する腹積もりなのです」 本当に、これは大いなるまやかしだ。本田医…

大筋合意を自民党内で説明する甘利TPP担当相

TPP大筋合意 庶民は最新治療を受けられなくなる


これが締結されれば、いよいよ日本の医療は崖っぷちです」と警告していた外科医で医療制度研究会副理事長の本田宏氏が言う。 「最終的に先進国がギリギリ認められる8年で決着がついたというのは先進国が勝ったということ。新薬がジェネリック薬品として低価格でオープンになるまでの期間が遅くなることを意味し、米国の薬品会社に有利な流れができたことにほかなりません」 この流れを受け、日本の医療はどう変わるのか。 「…

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TPPで手術、薬剤費が値上がりする


これが締結されれば日本の医療はいよいよ崖っぷちです」 こう言うのは外科医で医療制度研究会副理事長の本田宏医師だ。 TPP協定の内容は米国国会議員には知らされているのに、日本の国会議員らには非公開。協議参加時点で秘密保持契約が結ばれているからだ。 その内容は米国有利の不平等条約のオンパレードだといわれている。 例えば、投資家が投資相手国の規制などで不利益を被ると、投資家自身が提訴できる「ISD条項…

TPPは米国有利の不平等条約…

米国有利のTPPで手術、薬剤費が値上がり 介護も狙われる


これが締結されれば日本の医療はいよいよ崖っぷちです」 こう言うのは外科医で医療制度研究会副理事長の本田宏医師だ。 TPP協定の内容は米国国会議員には知らされているのに、日本の国会議員らには非公開。協議参加時点で秘密保持契約が結ばれているからだ。 その内容は米国有利の不平等条約のオンパレードだといわれている。 例えば、投資家が投資相手国の規制などで不利益を被ると、投資家自身が提訴できる「ISD条項…

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