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御手洗冨士夫特集

創業者の澤田秀雄

HIS起業家の血が騒いで創業者が12年ぶり社長復帰


創業者ではないが、12年にはキヤノン創業家の御手洗冨士夫だ。 「御手洗さんは経団連会長に就くために退いただけ。復帰は既定路線で、経営トップの座を譲る気はなかったともっぱらです。ほかは、表向きは業績の停滞や悪化を理由に復帰した。真相はともかく、後進の社長の手腕に“疑問符”がついたわけですが、澤田さんの場合はちょっと違う」(調査会社関係者) HISの15年10月期の営業利益は、過去最高の199億70…

“有力候補”といわれる原辰徳氏と中畑清氏

東京五輪で野球復活決定 早くも浮上する代表監督の名前


日本代表人事に影響力を持つ読売と巨人のバックアップがあり、加えて今回の野球復活に貢献した組織委の「種目追加検討会議」の座長である御手洗冨士夫経団連名誉会長が、財界人による巨人の私設応援組織「燦燦会」の会長を務めていることから、側面支援も万全だった。 しかし、状況が一変した。6月28日に、12年に週刊文春が報じた原前監督の「1億円不倫スキャンダル」で名誉を傷つけられたとして文芸春秋を訴えていた裁判…

西室日本郵政社長(左)と長門ゆうちょ銀行社長

マイナス金利直撃 トップ人事迷走で揺れる日本郵政の惨状


人選には苦労したようです」(金融関係者) 日本郵政の社外取締役にはキヤノンの御手洗冨士夫CEO(80)や新日鉄住金の三村明夫相談役名誉会長(75)、JXホールディングスの渡文明名誉顧問(79)、JR東日本の清野智会長(68)、東京海上日動火災の石原邦夫相談役(72)らそうそうたるメンバーが顔を揃える。 ■「ポスト西室」はことごとく断られ・・・ 西室社長の後任にふさわしい人物ばかりだが、「ヘタをし…

日本郵政の西室泰三社長

持病は「財界総理」になりたい病


同年齢の御手洗冨士夫(キヤノン会長兼社長)とは親密だ。西室は15年間、御手洗は23年間米国に滞在した。それ以来の長い付き合いだ。2006年5月に経団連会長に就任した御手洗は、西室を経団連のナンバー2のポストである評議員会(現・審議員会)議長(06年5月~08年5月)に就けた。 東芝の歴代トップは財界総理病に蝕まれていた。西田厚聰の経団連会長への執念は、西室に引けをとらなかった。2010年の“ポス…

日本郵政の歴代社長

東芝の闇将軍になった背景


ただ日本郵政の指名委員会は、委員長の三村明夫(日本商工会議所会頭)と御手洗冨士夫(元経団連会長)、西室で構成されている。元三井不動産副社長の曽田立夫・副社長が有力との見立てもある。 お膝元の東芝はガバナンス(企業統治)の危機を迎えている。西室が選んだ有名人の社外取締役の日程が合わず、2015年4~9月決算の決算取締役会が7日の土曜日の開催となった。決算発表を休日に行うという異例の事態だ。市場関係…

森会長や遠藤五輪相は現場を理解しているのか?

東京五輪追加種目 「若者へのアピール」に透ける組織委の思惑


組織委の種目追加検討会議の御手洗冨士夫座長(名誉会長)は選考理由について、「若者へのアピールと、日本を盛り上げられる競技かどうかで決めた」と話した。重要なのは前者だろう。 若者のスポーツ離れに頭を抱えているIOCの意向に沿うことで、日本の「信頼」を回復させようという腹積もりなのだ。 というのも、東京五輪は招致の段階からして醜聞続き。13年のIOC総会で安倍首相が福島の原発問題を「アンダーコントロ…

キヤノン・御手洗社長(左)、武田薬品・武田会長/(C)日刊ゲンダイ

組織作りのプロ断言 次世代トップは社内の“不満分子”にいる


武田薬品の武田國男元会長(74)しかり、キヤノンの御手洗冨士夫社長(78)しかり。最初から帝王学を学んできたわけでなく、傍流を歩んできたからこそ会社を俯瞰して見られて改善点がわかった。未来のリーダーに育つ可能性を秘めた人材とは、実は会社でくすぶっているような不満分子の中にいるのです」(古野氏) 同社はその不満分子を見極めるため、思考分析のテストを行う。 「そこで、ストレス値が“異常”と診断された…

高給取りが過去最高/(C)日刊ゲンダイ

キヤノンにユニクロは? 本当の「高額役員報酬」トップ30


キヤノンの御手洗冨士夫社長は、11億500万円で堂々3位にランクイン。自動車電装品で知られるユーシンの田邊耕二社長や、ドラッグストアを展開するウエルシアHDの鈴木孝之元会長もトップ30入りしている。 ファーストリテイリングの柳井正社長や、ベネッセHDのトップに転身した原田泳幸日本マクドナルド元会長など有名経営者も高額報酬組だ(別表参照)。 ■孫社長は株配当で92億円 「ローソンからサントリーHD…

財界からの反発多し/(C)日刊ゲンダイ

1700万円の顧問報酬も剥奪 財界が小泉シンクタンクを兵糧攻め


理事はキヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長など、毎年の運営費を提供する大企業のトップが務める。問題はそのメンバーで、原子炉プラントのトップメーカーである日立やIHIなど原発関連企業のトップが名を連ねているのだ。 「そもそもセンター設立時にはトヨタ、キヤノンのほか、新日鉄と東京電力が発起人となり、この4社で1億円ずつ捻出した。東電はもちろん、新日鉄の三村明夫元会長は経産省の総合資源エネルギー調査会会長…

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