“アップル・ショック”で株価暴落…日本企業21社に大打撃

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「アイフォーンの売れ行き不振は、これから何度も市場テーマとして浮上してくるでしょう。世間の関心度は高いし、カラ売りなどで儲ける“売り方”の材料として使われる可能性は高いといえます」(IMSアセットマネジメント代表の清水秀和氏)

 アップルの2018年版サプライヤー(仕入れ先)リストには、日本企業がズラリ並んでいる。前出のジャパンディスプレイなどのほか、SMK(コネクター)やローム(半導体)、ルネサスエレクトロニクス(半導体)、アルプス電気(カメラ関連)……と40社を超す。主な上場企業で20社以上だ(別表参照)。

 13日は、そのほとんどの企業が日経平均の下落率(2・1%)を上回る下げを記録した。

「日本の部品メーカーは、アップル依存症から脱出するタイミングなのかもしれません。アップルの成長神話が崩れたら、共倒れの危険性もあります」(証券アナリスト)

 業績向上、株価アップのキーワードは「脱アップル」かもしれない。

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