日本電産<上>現代版「経営の神様」永守会長に最大級の試練

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「11月、12月に尋常でない変化が起きた」

 そう語ったのは日本電産の永守重信会長だ。

 日本電産といえば、精密小型モーターで世界シェアトップを走る超優良企業。成長を支えているのがM&A戦略で、これまで60社以上の企業を買収し、そのすべてを成功させている。業績も好調で、今期(2019年3月期)は実質最高益を更新する、はずだった。

 ところが、1月17日、日本電産は記者会見を開き、今期売上高が前期比2.6%減の1兆4500億円、最終利益が同14.4%減の1120億円になる見通しだと発表した。その最大の理由は中国の景気減速だ。

 日本電産の中国向け売上高の比率は約23%で、国内の約20%を上回る最大の市場だ。ところが、周知のように米中間で貿易摩擦が激化、トランプ政権は中国からの輸入品に高率の関税を課している。これにより中国経済の成長スピードは鈍化、昨年1年間では6.6%と、前年より0.2ポイント低下した。しかも秋以降はさらに深刻化し、10~12月の成長率は6.4%にとどまった。

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