アギーレ日本代表監督のクビが飛んでから９日目の昨１２日、日本サッカー協会理事会は、大仁邦弥会長（７０）ら協会幹部３人の処分を了承した。
大仁会長が「給与の５０％を４カ月」、アギーレ氏の招聘に関わった原博実専務理事（５６）と霜田正浩技術委員長（４８）が「給与の３０％を４カ月」、それぞれ自主返納することになった。任命責任については、契約前の身辺調査は難しく、解任までの手順に特に問題はなかったと理事会は判断し、自主返納以外の処分は科されない。
「当初は、給与の１０％を３カ月返納ともっぱらでしたが、実際は予想以上の大幅減俸でした。ちなみに会長の年俸は２４００万円、専務理事が１５００万円といわれ、大仁会長は４００万円を、原専務理事は１５０万円を返納します」（サッカー記者）
ともあれアギーレ氏の八百長騒動は、この日の理事会で一応の決着を見た格好だが、もちろん現時点では後任監督は決まっておらず、日本サッカーの空白期間は継続中だ。
「原、霜田両氏はザッケローニ氏の時から日本代表監督の選定と招聘に関わり、現在も霜田技術委員長が後任を探しています。任命責任を問うて２人を解任した場合、日本サッカーの強化の継続性にマイナスが生じる。落としどころとして妥当だったとは思いますが、６月には１８年Ｗ杯の２次予選も始まる。後任監督は可及的速やかに決めてもらいたい」（サッカージャーナリスト・六川亨氏）
