春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。
（2）バッハ会長はプーチン大統領に甘すぎた 「政治的中立」を「矛」として使うべきだった
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15年に22年冬季五輪開催地が北京市に決定し、権威主義の国での五輪開催を覚悟しなければならなかった。
一方で自国主義が世界の趨勢となる流れがあった。16年には英国で国民投票が行われEU離脱が選択され、17年には米国でトランプ政権が誕生した。さまざまな場面で政治的対立が起こり、オリンピックが巻き込まれることが予測できたからだ。
■オリンピック外交の役割
バッハ会長が「政治的中立」を持ち出したのは、オリンピックを政治から守るための「盾」であったが、同時にオリンピックの政治的使命を果たすべき「矛」として使うべきだった。北京冬季五輪にバイデン大統領、マクロン大統領、ショルツ首相を招き、習近平主席とともにプーチン大統領を囲み、オリンピック外交を繰り広げれば良かった。人類の祭典という掛け値なしの場を提供することで戦争回避ができた可能性がある。オリンピック休戦の実践とはそういうことなのに、傍観した。矛盾を恐れず、矛と盾を巧みに使うべきだった。 （つづく）
