森会長だけじゃない！日本スポーツ界に今も蔓延る女性蔑視

JOC理事会も男性がズラリ（Ｃ）共同通信社

　まさに集中砲火だ。

　東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（83）が日本オリンピック委員会（JOC）評議員会で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと女性を蔑視する発言をしたことに世界のメディアからも批判の声が上がった。森会長は４日、「軽率な発言で、おわびしたい」と陳謝。辞任は否定した。

■IOCは男女差別排除

　2000年に開催された国際オリンピック委員会（IOC）主催の「第２回IOC世界女性スポーツ会議」では、IOC、国際競技団体、各国五輪委員会に対して、2020年までに女性代表者の構成率を上げることを求めた。トーマス・バッハ会長は2018年３月にも、男女間の差別を排除し、女性の参加を促進させるための改革案を実施すると述べ、「男女平等は基本的人権であり、五輪憲章の基本原則」とまで言った。

　例えば、1964年の東京五輪では出場選手の女性比率は13.2％だったが、今年の東京五輪は過去最高の48.8％。今回の森会長の発言はIOCの方針に逆らうものであり、五輪組織委員会のトップ失格だ。

　森会長の発言を聞いたバルセロナ五輪女子柔道銀メダルの溝口紀子氏（日本女子体育大教授）がこう言う。

「森会長の言葉は、女は黙っとけというメッセージにも受け取れます。多くの会議で女性が挙手する場面が多いということは、競争意識が高いのではなく、それだけ問題意識があるということではないでしょうか。それを競争意識と思ってしまうことが、女性が組織に対して発言することへの嫌悪感、敵対心と感じました」