女性蔑視発言の森会長を辞任に追い込んだ五輪最大の興行主

ようやく辞任（Ｃ）ロイター

　遅きに失したと言わざるを得ない。国内外から批判の声が出ていた女性蔑視発言の責任を取り、12日の東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の緊急会合で会長職を辞任すると報じられた森喜朗会長（83）のことだ。

　東京五輪の“壊し屋”とも呼ばれ始めていた森会長。２月４日の謝罪会見で潔く辞任を公表していれば、ここまで大事にはならなかったかもしれない。もっとも、IOC（国際オリンピック委員会）でさえ、当初は「問題は解決したと考えている」とのコメントを発表し、不問に付す姿勢を示していたから、森会長本人も「俺は大丈夫」だと思っていただろう。

　だが、そんな森会長の居直る姿勢は皮肉にも、五輪という巨大イベントを操る本当の“興行主”は誰なのかという実情をあらわにする形となった。“興行主”とは、米４大ネットワークのひとつNBCだ。NBCはIOCと、2014年のソチ冬季大会から32年の夏季大会まで約120億ドル（約１兆3000億円）の放映権料を支払う契約を結んでいる。

　NBCは公式サイトで、〈東京五輪のトップである森会長は大坂なおみから性差別に関して非難を受けた。彼は去らねばならない〉と題した記事を意見掲載。〈彼（森会長）は今、五輪の聖火を落とした〉と痛烈に批判。すでに大会開催事態が危ぶまれているなか、“興行主”にとっては、これ以上の五輪に対するマイナスイメージの拡大は避けたかったのだろう。