ジャニーズようやく検査 薬物事件が芸プロの近代化を促進

ジャニーズ事務所（Ｃ）日刊ゲンダイ

　現在、ジャニーズや他の大手プロダクションが参考にしているのが、日本より３年進んでいるといわれる米ハリウッド式契約書だという。

「基本、薬物検査は年に１度か月に１度、受けるという条項があります。また、薬物や暴力など刑事事件の当事者となった場合は、タレント側が全ての責任を負い、事件発生時に遡り自動的に事務所との契約を解雇するというシビアな一文が付されています。当然、違約金はタレント個人に全て降りかかるわけです。万が一を想定し、貯金に励む芸能人も激増すると思います」（事情通）

　旧態依然とした日本の芸能界。皮肉にも「薬物スキャンダル」が近代化をもたらすのかも知れない。