稼げる「隠れ銘柄」はまだある！
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「レオン自動機」食品業界の“省人化”投資の流れは不変
某米系証券会社が、アジアで資金洗浄と贈賄事件に関与し、衝撃をもたらしている。確かに、政権に閣僚を何人も送り出している企業だけに、驚きかも知れない。しかし、超高給取り社員がたくさんいるだけに、それに見…
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市場認知度の低いバイオ関連「新日本科学」予想外の上昇も
民主党政権時代、同党を代表する某政治家も大臣となったが、朝一番で各局長の在席を電話で確認するのを日課とし、官僚の失笑を買っていた。 立憲民主党の枝野代表は、「外国人労働者の受け入れ策は移民政…
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「ハリマ化成グループ」中国向け“紙力増強剤”が需要急増
ファナックの社長は「中国需要の急速な回復は見通せない」とコメントしている。中間決算発表が進行しているが、米中摩擦の影響もあり、先週末までの累計では、７～９月期の純利益は前年同期比０．５％増と、４～６…
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マザーズ上場「ディジタルメディアプロフェッショナル」
当欄がウオッチしている某金融紙の１面タイトルは、１０月１日付が超強気の「株、始まった割安修正」、同１５日付が「同時株安の行くえ」、同２９日付は「総悲観は行き過ぎ」。残念ながら、株式市場はまだ総弱気に…
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迷走続く「ヤマダ電機」はウリ推奨 予想外のコスト発生も
今から２０年近く前、後に閣僚を経験する政治家の政経パーティーに、文字通り招待された。その後、政府の要職に就く著名な政治家が３人ほどスピーチをしたが、後年、首相になったＨ氏の挨拶が一番印象に残っている…
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「日本カーボン」混乱相場でも黒鉛電極の価格高騰は追い風
２週間前の某金融紙、タイトルは「株、始まった割安修正」だった。今週は「同時株安のゆくえ」。先々週からの世界株安の背景をいろいろ説明しているが、明確に弱気に転じていないことが残念と言ったら、お叱りを受…
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機能性化学メーカー「ソマール」 上方修正は時間の問題
米国の原油先物が７６ドルに達し、米国１０年国債の利回りも３．２％超まで上昇した。米国は車社会で、ガソリン価格上昇は増税に等しい。トランプ大統領は、ＯＰＥＣ諸国への増産要請、国家備蓄原油の放出を表明し…
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「キュービーネットHD」料金改定を乗り越えればさらに上昇
安倍政権は年金財政問題の解決策として、高齢者の雇用促進に注力している。大企業に７０歳までの再雇用を要請し、６５歳以上の就業率は２４．５％まで上昇した。 昨年、都心に住む年金生活者の友人が、区…
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「ビジョナリーホールディングス」利益率伸長の可能性アリ
先日、東京・赤坂の和食の店に伺う機会があった。和室の床の間に、虫かごがあり、鈴虫の心地よい鳴き声が聞こえていたが、まだ少し時期が早いのではと思ったところ、機械式のものでした。女将は、「鈴虫の鳴き声を…
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「カナディアンソーラー投資法人」 安定的7％強の高利回り
官房長官が「高すぎる携帯電話料金、４割程度引き下げ必要」と発言している。民間料金に対する政治介入には多少抵抗もあるが、バブル期のお父さんのお小遣いは７万円以上だったのが、最近では４万円弱で、１日当た…
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中小型不動産株が暴落…だからこそ「カチタス」再検討の時
トランプ大統領が自分に批判的なメディアを攻撃する時の常套句が“フェイクニュース”。大統領のツイッターの方がｆａｋｅ（でっち上げ）だと思われるが、米国民の多くは大統領の言動に今のところ寛容なようだ。し…
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「ビジョナリーHD」 傘下の「メガネスーパー」が収益改善
マッチポンプ。死語に近いかもしれないが、トランプ大統領のイラン政策によく当てはまっている。各国にイラン原油の輸入禁止を指示し、一方、中間選挙前のガソリン価格高騰が選挙民の反発を招くことを恐れ、１０月…
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婚活サービス拡大傾向 日本最大「IBJ」が長期視点で買い場
英国の著名ヘッジファンドのオーナーから、時々ランチに招待されていた。彼の快適なオフィスで、銀行や船舶会社の経営者ら、有名な方々が一緒に招待されることが多かったが、メニューはいつも野菜サンドイッチ、ヨ…
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東証２部上場の「プロスペクト」にバイオマス発電が追い風
トルコの通貨リラが、年初から約４０％下落していると報道されているが、２０１５年５月を起点にすると、既に７０％以上も下落しており、ベネズエラのボリバルを除くと、たぶん世界最弱の通貨になっている。 …
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「新日本科学」 開発中の経鼻偏頭痛薬の資金調達に成功
私事で恐縮だが、二十数年前、ロンドンで数人の著名インベストメントバンカーと会食中に、「日本への原爆投下は、第２次大戦終了を早め、意義があった」と発言した方があり、思わず日本語で「ふざけるな！」と怒鳴…
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黒鉛電極の需要増し…急騰の恩恵でハネる「日本カーボン」
アップルの時価総額がついに１兆ドルを超えた。Ｓ＆Ｐ５００種指数は、今年７月末までに昨年末比で約５．３％上昇している。だが、この上昇の６割はわずか１０銘柄によってもたらされており、アマゾン、アップル、…
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利回り6．5％ 「カナディアン・ソーラー」で電気代取戻す
世界の“嫌われ者”トランプ大統領だが、某大手証券の著名ストラテジストは彼の政策を擁護しているようにみえる。 「米国の自動車輸入関税２．５％。対してＥＵは１０％、中国は２５％。巨額な対米貿易黒字…
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「アイリッジ」 フィンテックの雄として大波に乗る可能性
先日某紙に次のような記事が掲載された。 「ベンチャー企業のアルゲンタム・コードが開発した株式売買のアプリケーションを、ネット証券が次々に採用を検討している。制限値幅までの注文情報（板情報）を、…
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上値が重くても「日本カーボン」営業利益の大幅アップ期待
米国の著名調査リポートの最新号は、米中の貿易摩擦の進展を懸念し、顧客の８５％が弱気に転じ、貿易戦争の確率を６５％と考えていると報じている。 １９８０年代、日米貿易紛争が起こったが、米国に防衛…
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「ペプチドリーム」 創業者の取締役退任は悪材料なのか
株式市場が注目していた６月の米国雇用統計が発表された。非農業部門雇用者数は２１万３０００人増加と、予想（１９万５０００人増加）を若干上回ったものの、失業率が前月の３・８％から４％に上昇し、平均時間給…
