1965年生まれ。毎日新聞大阪経済部次長、東京本社特別報道グループ編集委員などを経て現職。著書に「オリンピック・マネー 誰も知らない東京五輪の裏側」（文春新書）。
本当にやるのか？ 東京五輪7つの壁
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日本メディアは中立を捨て五輪の利害関係者となった
東京２０２０オリンピック・パラリンピック大会で、政府や大会組織委員会、東京都、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が訪日外国人客受け入れ中止に動き出した。開催に伴う新型コロナ感染爆発リスクのひとつが解消…
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コロナ禍で露呈した正体 IOCは“世界最大のスポーツ興行主”
「事の始まりには不思議な力が宿る」 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は３日、東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会と日本政府、東京都、ＩＯＣ、国際パラリンピック委員会（ＩＰ…
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「多額の税金を投入するのだから五輪は開催すべき」は暴論
「１年延期で多くの経費がかかっている」 東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の橋本聖子会長は、２月２６日の報道各社とのインタビューで再延期を否定し、オリンピック開催に強い意欲を示した…
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強行開催は医療行政の逼迫と自治体の人員不足を加速させる
政府は２月２８日、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言を６府県で先行解除した。菅義偉首相は２６日の会見で「３月７日、全国で解除することが大事だと思います」と述べ、全面解除へ強い意欲を示した。…
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都の感染対策の実情 11万人のボランティアにも感染リスク
東京オリンピック・パラリンピック大会のおざなりな新型コロナウイルス感染対策は、訪日外国人や選手、スタッフ向けだけではない。ボランティアもまたリスクにさらされる。 ボランティアは約１１万人。内…
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選手村クラスター発生の危険 建物構造もコロナ対策に欠陥
政府と東京オリンピック・パラリンピック組織委員会、都、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）の５者会合が、３日開かれる。オリンピック開催後の新型コロナウイルスの感染爆発…
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日本の対策は抜け穴だらけ…訪日外国人がもたらす感染爆発
新型コロナウイルスの感染拡大で延期された東京オリンピック・パラリンピック大会。世界で感染が収束しないまま、政府と組織委員会、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は開催姿勢を崩さない。感染防止を軸とした対…
