後藤逸郎ジャーナリスト
1965年生まれ。毎日新聞大阪経済部次長、東京本社特別報道グループ編集委員などを経て現職。著書に「オリンピック・マネー 誰も知らない東京五輪の裏側」（文春新書）。
選手村クラスター発生の危険 建物構造もコロナ対策に欠陥
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政府と東京オリンピック・パラリンピック組織委員会、都、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）の５者会合が、３日開かれる。オリンピック開催後の新型コロナウイルスの感染爆発を防ぐため、無観客開催を含む対応を協議する見通しだ。だが、無観客となったところで感染拡大のリスクが消えるわけではない。
オリンピックとパラリンピックで計１万５０００人余りの選手が参加する予定だ。選手のコーチやスタッフはもちろん、報道関係者は計３万５０００人余りが見込まれ、数万人超の外国人が入国する。出国時にＰＣＲ検査で陰性証明を求めるが、もともと精緻に欠ける検査方法であり、偽陰性を排除できない。しかも選手は、入国後２週間の待機を免除される。不十分な感染対策のまま訪日外国人を入国させ、感染爆発するリスクと構図は同じだ。
選手の場合、感染リスクはより高い。ＩＯＣはオリンピック選手を選手村に宿泊させ、競技外での交流を求めている。コロナ前は「平和の祭典」「スポーツの祭典」を体現する仕掛けが、コロナ禍では感染リスクを高める。
