松居一代に法的措置 ホリプロ「営業妨害」の立証は可能か

牽制にめげるようなヒトではない（Ｃ）日刊ゲンダイ

　つまり、松居の動画と、船越の損害の因果関係を可視化しなければ損害賠償も請求できないのだ。たとえば船越の広告が打ち切りになったとしても広告担当者が松居のブログのせいで起用できないと全員が言わないと裏付けにならないのである。

「収入減を検証するにも、前月との比較が必要なので、早くても８月の終わりぐらいにならないと提訴はできません。現状は、牽制している状況にすぎません」（前出の山口弁護士）

　“牽制″にめげるようなタマとは思えないだけに、ホリプロの法的措置もカエルの面に水。松居劇場の次の舞台は法廷になりそうだ。