教育ジャーナリスト。1944年、神奈川県茅ケ崎市生まれ。早稲田大学政経学部卒。学習研究社で「高校コース」「大学進学ジャーナル」編集部を経て、同誌編集長。著書に「沈む大学 伸びる大学」「大学大倒産時代」（ともに朝日新書）など。
激変する2026年受験最新情報
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（9）国公立志望の学生は国立大後期や公立大中期をどう選ぶべき？
今年3月13日にアイドルグループ「嵐」の最後の全国ツアーが札幌市で始まり、ホテルなどにファンによる予約が殺到した。そのため12日に実施される北海道大後期日程試験の受験生は宿泊先からはじかれる可能性が…
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（8）佐賀大、中央大、立教大…2026年新設の注目株はココだ！
国立大の佐賀大学コスメティックサイエンス学環がユニークだ。コスメティックとは化粧品を指す言葉だが、最近は美容全般に使われることが多い。 佐賀県は、「コスメティック構想」で、コスメ産業の推進に…
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（7）近年、全国的に女子大共学化の動きが広がる背景 武蔵野大など先行組はどうなった？
1990年代には、公立大の熊本県立大、静岡県立大、山口県立大などで共学化の動きがあった。それから25年経って、私立の女子大に目立つようになり、23年度に神戸親和女子大、25年度に神戸松蔭女子学院大と…
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（6）高市首相の出身校、神戸大は当時から高ランクも強力ライバル「大阪公立大」の出現で存在感薄れ…
高市早苗首相の出身校の畝傍高校は、奈良県でも有数な進学校だ。高市首相も早慶に合格したが、家族の意向もあったようで、同じ関西の神戸大学に進学したといわれる。 片道で3時間もかかる遠距離通学であ…
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（5）東北大は27年度から外国人留学生の学費を値上げする方針
高市首相の台湾有事に関する発言をきっかけに、中国政府は日本への留学計画を慎重に再検討することを推奨したが、どうなるか。米国ではトランプ大統領が米国内の有名大学の外国人留学生受け入れに対する批判を強め…
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（4）東洋大が26年入試で「学校推薦型」から「総合型選抜」の年内入試に変更した理由
静岡県伊東市長選が昨年12月14日に投開票され、田久保真紀前市長は再選を目指したが、及ばずの結果だった。田久保氏は東洋大除籍（中退）なのに「卒業」と公表し、「卒業証書」らしき文書を市職員らに見せたこ…
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（3）AI時代で文科省は理系シフトへ 2040年に向け理工農系の学生割合を22%→35%に
トランプ政権誕生後にアメリカの大卒失業率が上昇した。調査会社レべリオ・ラボが実施した2025年6月の調査では、23年1月より大卒求人が35％も減ったのだ。その要因として生成AIの影響を指摘する声もあ…
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（2）コンピュータ理工学部、恐竜学部…ユニークな学部が注目を集める「公立大学」という選択肢
2025年時点で、国立大学は85校、公立大学は101校ある。前提として公立大は設置者が地方自治体で、助成など交付金を支給するのも文部科学省ではなく、総務省である。 また東京都民にとっての東京…
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（1）京大や阪大も導入決定 増加する「理系女子」枠は総合型選抜や学校推薦型選抜に多い
2026年度の大学受験シーズンに突入した。近年、年内入試の拡大、総合型・学校推薦型選抜、学部再編や定員調整の動きなど、受験の「常識」は確実に変わりつつある。受験生と親が押さえておきたい大学受験の最新…
