長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」（メルマガ）を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/
米国が問題視 22年北京五輪ボイコットでは何も解決しない
６日、米国務省のプライス報道官が記者会見で、中国による人権侵害に懸念を示し、来年開催の北京冬季五輪についてボイコットの是非を同盟国や友好国と議論したいとした。中国政府の新疆ウイグル自治区での人権侵害に関しては、以前から世界中の人権団体から国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に対して…
この記事は有料会員限定です。
日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。
(残り1,089文字／全文1,230文字)
【ログインしていただくと記事中の広告が非表示になります】
今なら！メルマガ会員（無料）に登録すると有料会員限定記事が3本お読みいただけます。
