パチンコ依存「予防」で安心、楽しめる娯楽へ

取り組みと啓蒙活動への着手を大手ホール５社が共同声明

（左から）合田観光商事・合田康広常務、ダイナム藤本達司代表取締役、ニラク谷口久徳代表取締役、マルハン韓裕代表取締役、夢コーポレーション加藤英則代表取締役（Ｃ）日刊ゲンダイ

　パチンコ依存に対し、射幸心を煽らないよう機種を規制するメーカー側の動きは知るところだが、ホール側はどうだろうか。ファンの心理や売り上げのことを思えばプレーを抑制する行為は極力避けたいところか……。いや、むしろ健全な娯楽として社会に認知され文化を根づかせることの方がファンのためであり業界の未来のため。こうした考えのもと、業界をリードする大手ホールが動き出した。

　１月30日に大手ホールチェーンであるダイナム、マルハン、ひまわり、ニラク、夢屋の５社の代表とホールスタッフが集結し声明が出され、対策案を練るための合同セッションが行われた。日頃は鎬を削るライバル同士だが、業界の未来のためにここは一致協力。依存問題に詳しいＮＰＯ法人代表の西村直之氏による講演の後、55人のホールスタッフがグループディスカッションで対策について議論した。

　声明の内容は「ホール法人の責務として５社の店舗スタッフ全員が依存対策を実行し、さらに全国のホールが取り組めるよう先頭に立ち牽引する。そのスタートとしてこの日の模様を動画サイトで一般公開し誰もが学習・行動できるようにする」というもの。

　セッション後、発表されたケーススタディに沿った対策アイデアは実に豊富で、解決の可能性が見えるものだった。依存か否かは自分では判断できないことが多く、深くのめり込む前に気づかせて自己管理をサポートすることが重要になる。それができるのはやはりホール現場のスタッフだけだ。機種規制は行き過ぎればユーザー離れにも繋がり、諸刃の剣ともなりかねない。長く親しまれてきたパチンコが今後も楽しいものであり続けるためにも、５社の取り組みの成果に期待したい。