居酒屋の倒産件数が過去最多に…大手も「非アルコール」業態強化
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酒離れが進む中、大手の勢力図も変化してきた。
国内ではバブル崩壊以降、「御三家」と呼ばれる養老乃瀧・村さ来・つぼ八の3社に代わり、低価格を売りとするワタミ・モンテローザ・コロワイドの「新御三家」が台頭していく。だが、リーマン・ショックや東日本大震災による自粛を機に彼らも縮小に追い込まれ、鳥貴族など鶏や魚をテーマとする低価格業態が勢力を拡大した。
「お酒を飲まないなら『イタリアンや和食の専門店に行こう』となる。大手居酒屋も、安さや均一価格の分かりやすさで勝負するしかない」（前出の飲食業界関係者）
新御三家のワタミは、高齢者向け弁当宅配の宅食事業に軸足を移した。コロワイドは牛角や大戸屋、珈琲館など各チェーンの運営会社を子会社化し、非居酒屋業態を強化している。業績が堅調な串カツ田中も昨年にイタリア料理店のピソラの株式などを取得し、脱・串カツを掲げて今年3月に「ユニシアホールディングス」へ社名変更した。
「大手はアルコールに頼らない業態を強化中だ。地場の中規模業者も家系といった人気ラーメン店への業態転換を進めた。一方で、人員やノウハウ、資金力の問題で転換しにくい零細業者は厳しい状況にある」（同）
市場が縮小し続ける中、大手でさえ厳しい居酒屋業態。来年以降も倒産件数は増え続けるかもしれない。 （ライター・山口伸）
