東京都立駒込病院名誉院長。専門はがん化学療法・腫瘍内科学。１９４５年、山形県天童市生まれ。弘前大学医学部卒。青森県立中央病院から国立がんセンター（当時）を経て、７５年から都立駒込病院化学療法科に勤務。０８年から１２年まで同院長。がん専門医として、２万人以上に抗がん剤治療を行い、２０００人以上の最期をみとってきた。日本癌治療学会名誉会員、日本胃癌学会特別会員、癌と化学療法編集顧問などを務める。
治療は日々進歩 75歳未満の「がん死亡率」は減っている
また、２０１６年に新しくがんと診断された方は１００万人に及んだそうです（対がん協会報）。
「患者よ、がんと闘うな」などの著者として知られる近藤誠医師は、「日本では、がん患者は増え続け、がんによる死亡者も増え続けている。検診でがんが発見され、早期治療が功を奏するなら、なぜ、がん死が減らないのだろうか」と言っています。だから、検診は受けるな、治療も受けるなと言います。これは大きな誤解です。
２００６年、民主党（当時）の山本孝史議員が参議院本会議でがんにかかっていることを公表して「自分には時間がない」と訴え、がん対策基本法が全会一致で成立しました。策定された１０年計画の目標は２つ。①「がんの年齢調整死亡率（７５歳未満）の２０％減少」、②「すべてのがん患者及びその家族の苦痛の軽減並びに療養生活の質の向上」です。
それから１０年が経ち、それでもがんの死亡者数は増えてきています。この計画は無効だったのでしょうか？ そうではありません。“中身”を見ればそれがわかります。
①「７５歳未満のがん患者の年齢調整死亡率を１０年間で２０％減らす」とした目標は、１７％減まで達成できています。２０％減のために掲げた「喫煙者の半減」と「検診率５０％達成」はいずれも到達できていませんが、それでも７５歳未満の死亡率は減っているのです。では、なぜ死者数は増えているのでしょうか。実は、この１０年間で７５歳以上の人口が急激に増え続けたことによって７５歳以上のがん死亡者が増え、結果としてがん全体の死亡者の増加となったのです。
