中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
子供のがんで相談すべき病院3つ 高校生は7割が休学・退学
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がんというと、中高年に発症しやすいイメージがありますが、必ずしもそうではありません。若くして患うケースもあります。特に思春期の１５歳から３０歳前後の思春期・若年成人は英語の頭文字を取って「ＡＹＡ世代」と呼ばれ、その世代の方々のがんが注目されているのです。
そんな中、国立がん研究センターが、興味深い調査を行っています。全国９７の医療機関でがんと診断された１８歳以下の患者の家族が対象で、２年前から昨年にかけて治療や生活について聞いたものです。
その結果、高校生の患者では治療で「休学」した人が６１・３％、「退学」した人が８・８％に上り、学業に大きな支障を来している実態が明らかになりました。その子どもを支える家族については、仕事や働き方を変えたケースは６５・５％に上り、このうち「休業や休職」が３５・７％、「退職や廃業」が３２・８％に上ったのです。
家族が悩みを相談できる支援は不十分で、支援が十分あるという人は３９・７％と４割を下回っていました。多くの家族が悩みを解消できず、学業を中断せざるを得なくなるほか、仕事を辞めてしまう実態が浮き彫りとなったのです。
