会社への報告義務なし がんのため仕事を辞めてはいけない
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■相談支援センターが頼りになる
こう話す宮田さんが、加藤医師とともに強調するのは「混乱時に決断しない」「専門家に相談する」の２点だ。
「いまは、がんであっても入院期間が短く、抗がん剤は外来が基本。これまで通りの生活を送りつつ、がん治療を受けるのが最近の主流です。繰り返しになりますが、がんを宣告され、パニック状態になっているときに、仕事に対する決断は下すべきではない」（加藤医師）
「専門家」とは、社会福祉士など。相談支援センターのあり方や、そこに所属するスタッフがどこまで関与してくれるかは病院ごとに違うが、国立がん研究センター中央病院の場合は、その病院の患者でなくても相談を受け付けている。
「専門家を頼るメリットには、医師と患者さん本人との認識の差を埋める点もあります」
医師の「大した副作用がない」は、もしかしたら「しびれ程度」の意味かもしれない。しかし、患者の方が「まったく副作用がない」と認識していれば、そのギャップが仕事などに影響が出るケースは往々にしてある。
２人に１人ががんになるといわれる時代。押さえておきたい知識だ。
