「データでわかる 団塊の財布・ジュニアの財布」三浦展著

　団塊とジュニアのお財布事情に目を向けてみよう。団塊の貯蓄額は１５００万円が１９％であるのに対し、ジュニアは５０万円未満と“特になし”で、４割に上る。年齢が若いというだけでなく、ジュニアは就職氷河期世代でもあり、およそ３割が低所得の非正規雇用者なのだ。

　団塊の希望引退年齢は、７０～７４歳が半数にのぼり、６５～６９歳も３割だ。著者は、一定の財産を持つ団塊は自己消費に進まず、“子どもに美田を残すべき”と言う。古くなった家を優良住宅メーカーで建て替えておくのもいい。昨年３月から孫の教育資金を１５００万円まで非課税で贈与できる制度も始まった。子どもや孫世代への投資型消費が、今後の日本経済の鍵を握りそうだ。