■団塊はジュニアへの“投資型消費”にシフトせよ

　日本の中でもっとも人口が多い団塊と団塊ジュニアは、日本経済や消費に対して大きな影響力を持つ。三浦展著「データでわかる　団塊の財布・ジュニアの財布」（洋泉社　１６００円）では、三菱総合研究所の日本人３万人調査「生活者市場予測システム」のデータをもとに、ふたつの世代の幸福度を上げて日本全体を活気づかせるには何が必要かを考察している。

　１５年後の２０３０年、７９歳から８３歳になる団塊人口は７８７万人。一方、５５歳から５９歳になるジュニア人口は９３９万人に上る。少子化や人口減少が叫ばれていても、団塊は彼ら以上に人口の多いジュニアに支えてもらえる可能性は高い。

　ただし、ジュニアが高齢者となる２０５５年、その子どもにあたる５０歳前後人口は５４３万人と減少する。これ以下の若い世代ももっと少なくなり、社会保障を中心とする生活基盤は崩壊することが目に見えている。長期ローンを組む新築持ち家は敬遠され、中古・賃貸希望がおよそ４割というジュニアの住宅観も無理はない。