円安・物価高…部活人口が過去10年で50万人減の衝撃！野球少年の「経済格差」も広がる一方
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帝国データバンク「スポーツ業界」（スポーツ用品の卸売りや小売店、ゴルフ場など）の景況感調査（9日発表）の結果、現在の景況感を「悪い」と回答した企業は43.3％で、「良い」の20.0％を大きく上回った。
少子高齢化やレジャーの多様化など長年、潜在顧客層の減退に苦しむ業界だが、追い打ちをかけているのは円安・物価高だ。原材料や輸入品の価格高騰に加え、実質賃金は24カ月連続のマイナス。需要はますます縮小し、スポーツ離れに拍車がかかりかねない。
すでに、子どもたちの部活動では、異変が起きている。スポーツに取り組む中学生が急減しているのだ。日本中学校体育連盟によると、13～15歳の運動部加盟人数は、2009年度の約233万人から、昨年度は約180万人と、50万人も減少。特に軟式野球の競技人口は約30万人から約13万3000人と半減を超え、減り幅が激しい。
■トップクラブ入りは裕福な子だけ
少子化の影響はもちろん、経済的な理由も大きい。野球の場合、バットやグラブ、スパイクなど道具一式をそろえるのに、最低でも5万円はかかる。金銭面の負担が、競技人口の減少を食い止める上で障壁となっている。
