なぜ15大会のスポンサー企業は日本女子プロゴルフ協会に“抗議文”を送ったのか

　毎週のようにフレッシュな女子プロが活躍し、華やかな試合が繰り広げられている女子ゴルフツアー。その裏で日本女子プロゴルフ協会（小林浩美会長）は多くのトラブルを抱えており、表の顔（ツアー競技）と裏の顔（協会運営）がまったく違う。

　協会は2025年から、各トーナメントの主催者（スポンサー企業）に主催者ではなく特別協賛会社になってもらい、ツアーの全権を握る計画を3年前に立てた。

「そして、来年から協賛金として1大会3億5000万円の冠料を手にする予定だった」（大手広告代理店）

　ところが多くの主催者はメリットのない主催権返上に猛反対し、協議が難航。しかたなく協会は当初予定を2年延期して2027年からと主催権問題を先送りした。

　すると今年1月に主催者を集めた会議で、「来年から公認料を上げる。よろしく」と通達した。公認料は企業が大会を主催するために協会に支払う費用だが、協会の今回の新たな通達は各主催者へのお願いでもなければ、説明も一切ない。主催権を返上しないから、公認料を上げると言わんばかりに一方的だった。

　その額は今年の700万円から一気に1.85倍増の1300万円。「いきなりの値上げに驚いている」（主催者）というのも無理もない。

　協会の主催試合は「ワールドレディス選手権サロンパスカップ」「日本女子プロゴルフ選手権」「ツアー選手権リコーカップ」の3大会だけ。同じ国内メジャーの「日本女子オープン」は日本ゴルフ協会の主催で、その他の33大会にはそれぞれ主催企業がいて