放映権料にスポンサー激怒 日本女子ツアー来季開催ピンチ
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日本女子のレギュラー大会は年間３８試合行われており、日本ゴルフ協会主催の「日本女子オープン」を除く大会から１０００万円の放映権料を徴収すれば、来年から３億７０００万円もの収入増が見込め、米女子ツアーに比べたら額は小さいがおいしい話なのだ。
■だんまり決め込むＬＰＧＡ
女子ツアー大会は冠企業やテレビ局、広告代理店が主催者となって行われているケースがほとんどだ。
ＬＰＧＡが主催するのは「日本女子プロ選手権」だけで、テレビ局との共催で「ワールドレディス選手権サロンパス杯」「ＬＰＧＡツアー選手権リコーカップ」がある。放映権は本来主催者に帰属するというのが筋であり、ツアー競技を公認するだけのＬＰＧＡが放映権料を手にするのはおかしいという指摘もある。
では、これまではどのような形でテレビ放映が行われていたのか？
「１試合当たりの経費は賞金総額の３倍から４倍ほどになります。例えば三菱電機レディスのように賞金総額が８０００万円の場合は最大で３億６０００万円にもなる。そこから主催者はテレビ局に制作費として数億円を支払い、中継時間内に入る６割のＣＭ枠の権利を得る。残り４割は放送局や広告代理店がＣＭスポンサーを集めることができるという契約が一般的です。もちろんテレビ局によって制作費やＣＭ枠の内容は違いますが、ゴルフ業界は長引く不況でＣＭが取りづらい状況で各局とも四苦八苦している。そこへ新たに放映権料１０００万円と言われて反対しているのです」（テレビ局関係者）
