米利上げ問題が追い打ち 株価1万5000円割れ「最悪シナリオ」

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 成果ゼロだったG20明けの7日の東京株式市場は案の定、大荒れだった。終値は小幅に反発したものの、変動幅が500円を超えるジェットコースター相場。素人はヤケド間違いなしの鉄火場なのだが、そこで、押さえておきたいのが今後の展開だ。最悪シナリオの場合、1万5000円割れがすぐそこだ。

 G20では世界同時株安の震源地である中国の経済対策がハッキリせず、底打ちさせる対策も示せなかった。追い打ちをかけるのが米国の利上げ問題だ。世界が注視するFOMC(連邦公開市場委員会)は今月15、16日に開かれる。FRB(連邦準備制度理事会)の決定いかんで一気に1万6000円割れが現実になる。経済評論家の斎藤満氏はこう言う。

「最悪のパターンは2つ想定されます。FRBのイエレン議長の過去の発言からすると、9月と12月に利上げに踏み切る可能性がある。そうなればマネーはリスク回避に動き、世界同時株安が加速します。平均株価は1万6000円を割り込むでしょう。逆に9月の利上げを見送っても波乱含みです。市場は安定化してきて、しかし、慎重を期して利上げを見送るのであれば1万8000円回復もある。しかし、市場がガタついて中国経済がさらに不透明感を増す中での利上げ見送りになれば、ドルの投げ売りが始まる。利上げをにらんで2年以上もドルを買い込んできた投資家が円買いに転じれば、1ドル=100円を切ってもおかしくない。そうなれば平均株価は1万5000円台に突入するかもしれません」

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