• facebook  
  • twitter  
  • Facebook Messenger

「2020年までに世界大恐慌 その後、通貨は全て紙キレに(上・下)」浅井隆著

 トランプ大統領は、減税してインフラを構築すると述べる一方で、貿易摩擦に関しては戦うと発言している。もし実行されれば世界的に問題を生じさせるのは必至。第2次世界大戦前に貿易摩擦から通貨危機が起こったように、戦争のきっかけになりかねない。

 一方、日本は史上初の人口減少、高齢化社会を迎え、莫大な負債にあえいでいる。アベノミクスと日銀大規模緩和という壮大なばらまきがもたらした超低金利などで微妙なバランスを保っているが、ひとたび金利の上昇が起これば、利払い負担の急増で財政運営は一気に窮地に陥る。実際、アメリカやイギリスではじわじわと上昇傾向で、今後、世界的に金利上昇傾向が強まれば日本はもちろん、世界には「未曽有の金融緩和の後始末」が待ち受けるという。

 世界3大投資家の1人ジム・ロジャースによる世界経済への警告書。(第二海援隊 上1400円+税 下1500円+税)

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

最新のBOOKS記事

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    キムタクは“御一行”で…被災地を単身訪れた斎藤工との差

  2. 2

    小川アナの左腕が物語る…嵐・櫻井翔“新恋人報道”の違和感

  3. 3

    元SMAP3人は自由を謳歌 シャッフルして新たな仕事が急増中

  4. 4

    徳永有美アナが古巣に復帰 「報ステ」現場は大ブーイング

  5. 5

    大激怒から落胆へ…爆問・太田“裏口入学”報道の複雑胸中

  6. 6

    日本人拘束は進展ナシ…「安倍3選」を阻む北朝鮮の仕掛け

  7. 7

    太田光“裏口”報道は法廷へ 光代社長「橋下先生に委任状」

  8. 8

    流した浮名は数知れず 前田敦子&勝地涼“電撃婚”の舞台裏

  9. 9

    県警・消防は380人動員 なぜ理稀ちゃんを発見できなかった

  10. 10

    巨悪に甘い日本の大メディア 米新聞トランプ一斉批判で露呈

もっと見る