歌番組から報道まで…ジャニーズ“独占”から見える日本社会

元ＳＭＡＰの３人はジャニーズを離れた（Ｃ）日刊ゲンダイ

■前例のない４０代、５０代アイドル道

　もう一方で、嵐など既存のグループも健在だ。ただ、岡田准一、森田剛と相次いで結婚し、メンバー６人中４人が既婚者となったＶ６のように、かつての「若い独身男性」というアイドルのイメージからはますます離れつつある。ここから前例のない４０代、５０代アイドルの道をどう切り開いていくことになるのか、それは未知数だ。

　そうしたなか、ジャニーズの全タレントに英語を覚えるよう指令を出すなど、ジャニー喜多川の最近の発言からは、２０２０年東京オリンピック・パラリンピックへの強い思いが伝わってくる。

　１９６４年の東京オリンピックは、日本が高度経済成長を迎えたなかで開催された。ジャニーズ事務所が生まれたのもその頃である。そして時代は昭和から平成へと移り、その平成も終わるなかで２０２０年を迎える。ただ、高度経済成長をベースに昭和の日本が築いた繁栄や社会も、いまは長引く経済の停滞や少子高齢化などさまざまな問題を抱えている。

　エンターテインメントは時代の反映ではあるが、時には時代を先取りすることもある。「戦後」が遠く感じられるようになりつつある時代のなかで、日本の戦後そのものであるジャニーズはこれからどこへ向かうのか。