芸人がSNSで猛反論 吉本社長“5時間半会見”に大ブーイング
「トップが責任取れない会社って機能してると言えるのか」――。
吉本興業所属のタレントで司会者の加藤浩次（５０）は覚悟をもってそう言い切った。お笑い芸人らの闇営業問題で、吉本興業のトップである岡本昭彦社長（５２）が２２日、ようやく記者会見を開いた。しかし、５時間半に及んだその内容はグダグダもいいところ。宮迫博之（４９）と田村亮（４７）が反社からのギャラ受け取りを認め、謝罪会見を開きたいと求めても認めず。「やってもええけど、ほんなら全員連帯責任でクビにするからな」と恫喝したことについては大筋でその事実を認め不徳の致すところと頭を下げ、ハンカチで涙を拭う場面もあった。そして、その後はカンペを見ながら要領を得ない回答ばかり。パワハラの認識について問われても「僕のいけないところ」「本当に情けない」とのらりくらりで、集まった３００人以上の報道陣からは失笑が漏れた。
■「減俸５０％」で幕引き
吉本を事実上の解雇とした宮迫と謹慎を言い渡した田村について処分を撤回し、和解に向けた再交渉に乗り出すと発表したが、同じ闇営業騒動で処分を下したのは宮迫と田村だけじゃない。「撤回理由は何なのか」「処分を受けた他の者たちはどうなるのか」などと、矢継ぎ早に質問が飛んだが持論を展開するばかりで要領を得ず。今回の騒動を受け、コンプライアンスの徹底とタレントファーストを打ち出すとともに、自らは今後１年減俸５０％とし、代表権を持つ大崎洋会長からも「同様の申し出があった」と報告、それで騒動の幕引きを図ったのである。
「反社会的勢力とは関わらないことなどを定めた共同確認書をタレントと交わし、何か困ったことがあったときのため、０１２０からはじまる電話を設置する、との発表には耳を疑いました。そもそも、吉本の場合、闇営業問題の大きな背景として、取り分が『９：１』とされるアコギ過ぎるギャラ問題があり、それでタレントが食うや食わずになっている現状がある。それは多くの芸人が証言していることです」（マスコミ関係者）
