「国分太一会見」で見えた本人のウイークポイントと日テレが貫く“ダンマリ戦法”の限界

国分さん記者会見開き謝罪 記者会見する国分太一さん＝２６日午後、東京・霞が関の司法記者クラブ（Ｃ）日刊ゲンダイ

「以前は風起委員的なプロデューサーがいたが、彼女がいなくなって現場がルーズになっていった。そんな中、長期ロケで国分は“身内だから”と過信し、誰も注意しない中で悪ノリが加速していった。でも、もうコンサートもやらなくなってファンも離れ……そもそもメリー喜多川さんがフジテレビのSMAP人気に対抗して日テレにTOKIOを推してきたから起用していただけで、メリーさん亡き今はその効力もない、ある意味、賞味期限切れだったと思います」

　会見中「人生のほとんどがTOKIO」と語ったが、「裏を返せば、何もせずに50歳を過ぎてしまって変われない。バブルの残党ですよね」（芸能関係者）という意見も。国分に非があること、芸能界以外の生きる手段がないということもネックになっているようだ。

　そんな国分の事情を熟知していたのか、「答え合わせ」の機会すら持たせずにいる日テレのスタンスには疑問の声もある。

　ネット上では《これまで国分やTOKIOで稼がせてもらってきたのに手のひら返しか》《コンプラ違反が起こるような労働環境が問題》という書き込みも見られる。