「国分太一会見」で見えた本人のウイークポイントと日テレが貫く“ダンマリ戦法”の限界
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同志社女子大学教授の影山貴彦氏は「国分氏の会見は評価に足るものだった」としてこう続ける。
「自分本位という声もあるようですが、会見そのものから逃げているケースがここしばらく目立っていましたので。それに比べれば十分意義深かった。日本テレビが今度はしっかりと会見を開き、国分さんと十分話し合いを重ねた上で、私たちに必要十分な情報開示をして欲しい」
日テレは「法的には問題ない」としているが、国分に適正な手続きが保障されていない点においては、メディア企業として疑問が残る。
「フジテレビの時も同じですが、取材対象者は日本テレビからの取材にはプライバシーを理由に一切答えなくてもいいということになりかねない。国分さんのことはスピード処分して、福田社長は時期が来たら国分氏の話を伺いたいとコメントされていますが、どの時間なら的確なのか。日本テレビは自分都合過ぎないでしょうか。プライバシーを理由に結果として一切語っていないというのは、何か言いにくいことがあるのでは思われても仕方がない。シャットアウトするからこそ余計な臆測も広がるというものです。セクシー田中さんの件、月曜から夜ふかしの件、24時間テレビの件と悪い意味で似ているとも受け取れます。近頃一方に肩入れしたコメントを発信する方も多いですが。あくまで中立の立場として、国分さんがこれだけ会見で語った以上、日本テレビが答える番。社長だけでなく担当役員同席の上で説明すべき。このままでは視聴者も不誠実と受け取っても仕方ないでしょう」（影山氏）
