ジャニーズ事務所は欧米なら解散もの…性加害を“黙認”し続けた大手メディアの質問攻勢に違和感

ジャニー喜多川氏の性加害問題について会見を行ったジャニーズ事務所（左から井ノ原快彦、東山紀之新社長、藤島ジュリー景子現社長＝7日午後）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　9月7日の記者会見で、ジャニーズ事務所は創業者の故・ジャニー喜多川氏（享年87）の性加害事実を認め、謝罪。藤島ジュリー景子氏に代わって、タレントの東山紀之（56）の新社長就任を発表した。

　ジャニーズ事務所は社名を変更しないこと、100％株主のジュリー氏が取締役としてとどまり続けること、ジャニー氏の性加害を最もよく知る白波瀬傑副社長を早々に退任させ、会見に出席させなかったことなど、同事務所の信じがたいスタンスは言わずもがなだが、今回の記者会見で筆者が一番気になったのは、これまで数十年に渡りジャニー氏の性加害を沈黙し続け、同事務所の言いなりになってきたテレビ、新聞、スポーツ紙といった大手メディアの変わり身の早さだ。

　再発防止特別チームの提言にあるように、ジャニー氏が老年に至るまでジャニーズJr.だった元タレントたちに性加害を続けてきた原因の一端に“マスメディアの沈黙”があるのはいうまでもない。

　そんな彼らが自らの在り様を総括することなく、風向きが変わったことで“鬼の首”でも取ったかのように一斉に厳しい質問を浴びせる様に違和感を覚えた人も少なくないだろう。