中居正広氏“反撃準備”報道のモヤモヤ…改革着々のフジテレビ尻目に「電撃復帰」への布石か
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中居正広氏（52）と元フジテレビの女性アナウンサーのトラブルに端を発した問題に関し、4月30日、フジ・メデイアHD（FMH）とフジテレビが、第三者委員会の進捗状況を公式サイトで発表。その後、FMHの金光修代社長とフジテレビの清水賢治社長が会見し、金光社長が6月の株主総会を持って退任する人事を発表した。また、社外取締役3名も退任し、相談役制度も廃止するとした。
「経営陣を刷新したことで“ドン”日枝久氏の影響力は一応排除されたことになります。ただ、まだ不透明な部分も少なくありません。特に、中居氏に女性を“上納”したとされる編成局社員B氏の処分は決まっていません。清水賢治社長は3月末の会見で B氏について『問題が多かった社員』『厳正に処分する』と語りましたが、そもそも、その『問題』が何なのかを公にしていません。本当に処分する気があるのか、したくてもできないのか。いろいろはっきりしない状況が続いています」（フジテレビ関係者）
そんな中、中居氏の最新の動向を4月24日発売の「女性セブン」が報じた。同誌によれば、中居氏は、フジテレビが設置した第三者委員会が「性暴力による重大な人権侵害だった」と認定したことに、強い抵抗感を示しており、強力な弁護団を結成し、第三者委員会の調査報告書に反論しようとしたという。しかし、同意か不同意かを争うことは、被害女性の二次加害にもつながりかねず、今のところ行動には移してしないとのこと。
