国分太一5カ月ぶり公の場での謝罪は“涙の引退”会見か…日テレと「対立する気はない」も復帰は困難
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会見の背景には、27日発売の「週刊文春」（12月4日号）が「国分太一が自白した2つの猥褻事案の全貌 日テレへの供述内容を掴んだ」と題した記事を出すことも関係があるという見方が強い。質疑応答ではその件も問われ、代理人の菰田優弁護士が「コンプライアンス事案の内容に関わる問題で、日テレからも制限されているので今の段階では説明を控えさせていただきます」と話すに留めている。
結局、プライバシー保護の理由から「問題行為」が会見で明かされることはなく、国分の主張からも目新しい情報はなかったが、今回の会見は実質的には"引退会見"と見る向きも多い。
「国分さんは、会見を通して何度も『日本テレビと対立する気持ちはありません』と繰り返していましたが、日テレの不意打ちの聞き取り調査で、降板に至った事案の『答え合わせができていない』と主張。さらに聴取時にスマートフォンで録音を開始したが、個人情報保護を理由に削除させられたと語っています。今後、日テレとの話し合いが決着し、被害者に謝罪ができたとしても、テレビ局を相手に"反論"した事実を業界はどう受け取るか。文春報道の真偽にかかわらず、地上波でかつてのようなバラエティー番組で活躍することは厳しい。芸能活動再開はイバラの道でしょう」（前出の週刊誌デスク）
