元TOKIO国分太一の「人権救済申し入れ」に見る日本テレビの“身勝手対応”
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元TOKIOの国分太一（51）が、「コンプライアンス上の問題行為」を理由に「ザ！鉄腕！DASH!!」を降板させた日本テレビに瑕疵があったとして、23日、代理人弁護士を通じて日弁連に人権救済を申し立てた。
日本テレビは6月20日、国分にコンプライアンス上の問題行為が複数あったとして福田博之社長が会見、同番組の降板を発表した。そして25日にはTOKIOが解散し、国分は他のレギュラー番組や広告からも全て降板、広告解除による違約金は相当な額で、業界追放状態になっている。
日本テレビは国分の申し立てに関して自局の各番組で報じたが、「具体的な実態が僅かでも世間に知られれば……まさに深刻な人権侵害を招くことが想定される」として詳細は明かしておらず、「国分氏へのヒアリングを行って本人の認否、事実関係が確認できたことを受けてなされており、全くの事実誤認です。弊社の手続きの適正性に疑義を生じさせる誤った記述であり、抗議いたします」と反論。
当初から”ハラスメントだとしても刑事事件に相当する問題ではない”とは発表しているものの、詳細を明かさず、謝罪に応じず、国分が前に進めないというのも公平性に欠けるのではないか。同志社女子大学教授（メディア論）の影山貴彦氏がこう言う。
