専門家が解説 ノー残業デーや時短がうまくいく会社とは

公開日:

 働き方改革は、やっぱり定着していなかった。マクロミルが正社員の男女200人に残業の実態調査を行ったところ、66%は「月に1日以上の残業がある」と回答。その中で、1カ月の残業時間の合計が40時間を超えていたのは14%に上る。慢性的な残業に苦しんでいるのは少数でも、残業に対する意識はそれほど変わっていないのだ。

 残業についての考え方で当てはまるものとして、「本人が望んでやっている。納得していれば問題はないと思う」(73.5%)、「若いうちは経験しておくべき」(54%)、「ワークスタイルのひとつとしてアリだと思う」(50%)、「人より稼ぐために必要なこと」(47.5%)などと残業を前提とした生活スタイルの人が少なくない。

「残業代を不当に稼ごうとする人が出るので会社にとって良くない」(61.5%)と、もっともな意見の人がいる一方で、低賃金の足しに残業が欠かせない現実がうかがえるだろう。

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

最新のライフ記事

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    伊集院静氏が指摘 今の65歳から80歳が日本をダメにした

  2. 2

    小橋健太さんが明かす 先輩レスラーたちの凄まじい飲み方

  3. 3

    M4~5級が異例頻発…南海トラフ地震「1~2年後」と専門家

  4. 4

    火野正平との醜聞が話題に 元祖バラドル小鹿みきさんは今

  5. 5

    志村けんの「酒・カネ・オンナ」68歳の優雅な独身貴族生活

  6. 6

    フジ月9「SUITS」 視聴率“2ケタ死守”ほぼ確定も残る不安

  7. 7

    「第2の貴ノ岩」の懸念も…貴乃花が置いていった7人の地雷

  8. 8

    水道法改正の裏で…民間業者「水を止める」と住民“脅迫”

  9. 9

    今度は雑誌がバカ売れ…女性の圧倒的支持を得た白石麻衣

  10. 10

    銀シャリ鰻和弘が語る 父の借金で取り立て続いた少年時代

もっと見る