菊池風磨のカウコン演出に不満噴出 SNS解禁でSTARTO社の課題はタレントのメンタルケアに

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 STARTO社は、2024年12月10日の発表でも、所属タレントに対するインターネット上の悪質な誹謗中傷や加害予告について、通信会社に発信者の情報開示請求をしたことを明らかにしているが、ファンの中には、エージェント契約が導入され、個人SNSが解禁されたことによる弊害だと指摘する声も上がっている。

■旧ジャニーズ事務所時代はSNSは原則禁止

旧ジャニーズ事務所時代は、基本的に個人のSNS運用は禁止されており、インターネット上でのアイドルの宣材写真やCDジャケット写真、雑誌写真などの使用を禁止するなど、肖像権を守る形で、希少価値を高めるやり方を貫いてきました。時代の波にのまれる形で、グループのYouTubeやインスタグラムの開設も行われましたが、基本的にはスタッフが運営し、タレントの心身を守ることにもつながっていました。ですが、STARTO社になり、契約形態の変化に伴い、個人の自由や選択肢が増えた分、タレントが精神的に疲弊する機会も増えてしまったといえるでしょう」(芸能関係者)


 実際に2023年5月から心身ともに疲労が蓄積し、精神的に不安定な状態が続いていたことを理由に、A.B.C-Zの塚田僚一(39)が活動を約4カ月間休止している。2024年12月から、Travis Japanの川島如恵留(31)も心身の回復を理由に、芸能活動を約5カ月間休止した。

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