日テレ女性P不祥事対応で「国分太一コンプライアンス違反」が大ブーメラン…“自社ファースト”の内幕もあらわに

記者会見を求められる福田博之日テレ社長（中央）と松岡昌宏（左）、国分太一（Ｃ）日刊ゲンダイ

　とは、某スポーツ紙芸能デスク。

「そこで、蒸し返されてきたのが、過去の事例です。2003年に発覚し、『視聴率買収事件』と大きく報じられた騒動では、レギュラー番組でチーフを務めていたプロデューサーがビデオリサーチの調査世帯を特定するために探偵を雇い、モニター家庭に現金を握らせ、あろうことか自局番組の視聴を依頼していたのです。日テレは当時このプロデューサーを懲戒解雇、上司は減俸に出勤停止、さらに当時の社長が副社長に降格となりましたが、総務省からの行政指導を受け、さらに電通とビデオリサーチから民事訴訟を起こされ、『視聴率三冠王』からも転げ落ちた。そのときの二の舞いにならなければいいがと、関係者は戦々恐々のようです」（同）

　たしかに過去の不祥事と同じ轍を踏み、さらに国分騒動がブーメランとなって直撃しているようにも見える。さらにそれを隠蔽工作していたとすれば、事態はより深刻だ。

■不祥事「隠蔽体質」と、蒸し返されてくる過去の大不祥事

　日テレの内情に詳しいマスコミ関係者が言う。