米倉涼子も広末涼子も小島瑠璃子も…“イエスマン”が集まってしまう個人事務所の是非

米倉涼子（Ｃ）日刊ゲンダイ

　近年、芸能人が大手事務所から独立する例が相次いでいる。10月2日には、唐沢寿明（62）と山口智子（60）が「研音」を年内で退社すると発表された。

「この動きは、ますます加速するでしょう。近日中には、芸能事務所に移籍や独立を妨害しないと求める指針を公取委と内閣官房が公表する予定と言われています。事実上の行政のバックアップであり、独立への障害はなくなっていくでしょう」（芸能記者）

　マトリ（厚労省関東信越厚生局麻薬取締部）の捜査を受けたと報じられた米倉涼子（50）も、2020年にオスカープロモーションを退社し、個人事務所を設立している。金髪にイメチェンした小島瑠璃子（31）も13日、自身のSNSで個人事務所設立を発表した。

　ネット上では、大手事務所は不都合なスキャンダルをもみ消したり、独立したらタレントを潰しにかかったりする"悪"のように見られている。だが、タレントのイメージを守る上で、重要な役割を果たしている面もあるという。芸能関係者が明かす。

「個人事務所を設ければ、自分のしたくない仕事はしないでいいし、思うように生きられる。また、取引先と直接やり取りをするので、金銭的にもプラスになる。そんな利点がある反面、タレントが暴走してしまう可能性もある。スタッフは少数な上に、"イエスマン"が集まりがちになってしまうからです。大手事務所は人数も多いし、経験豊富な人材が揃っている分、いろんな意見が出てくる。今回の広末涼子の抗議も、良し悪しは置いといて、大手事務所ならしなかったでしょうね」