日本ハムは「自前球場」で過去最高益！潤沢資金で球界ワーストの“渋チン球団”から大変貌
今の人気を考えれば、当然の結果だろう。
8日に発表された日本ハムの2026年3月期決算。主力である食肉事業に加え、球団のボールパーク事業が過去最高益を記録、事業利益は前期比60.7％増の683億円となるなど好調だった。
新庄剛志監督率いる日本ハムファイターズは昨季、2年連続でリーグ2位と健闘。エスコンフィールドの年間観客動員数は223万2364人で、北海道移転後の最多記録となったことが大きい。
日本ハムは、球団と球場を切り離して運営している。球場とその周辺エリアの運営、管理をする「ファイターズ スポーツ＆エンターテイメント（FSE）」の25年12月期決算によれば、最終利益は前年から約19億円増の約49億円。一方の球団は選手年俸の増加もあって12億6200万円の純損失を計上したが（同年同期）、その赤字を補って余りあるほど、球場運営は儲かっている。
日本ハムは22年まで札幌ドームが本拠地だった。「10億円はくだらない」（地元関係者）といわれる球場使用料、経費が重荷になっていた。
22～24年の3年連続で12球団ワーストだった日本人選手の平均年俸（選手会調べ）はエスコン移転を挟み、チーム成績が上がるにつれて急上昇。昨年は9位（4062万円）、今年は5位（4964万円）とジャンプアップした。
昨年のオフにソフトバンクを自由契約となった有原航平を3年総額15億円で獲得。主砲のレイエスの年俸は4億5000万円プラス出来高。1億円プレーヤーは計12人いる。破格の人件費を投下できるのは、球場のおかげでもある。
日本ハムをはじめ、今のプロ野球は阪神、ソフトバンク、DeNAのように球団や親会社が球場を所有する「自前一体型」の球団ほど儲かる構図になっている。一方、全国的な人気を誇る巨人は、本拠地の東京ドームに使用料を払う「賃貸型」。自前の球場がない分、経営規模は小さくならざるを得ない。
巨人は長年にわたって12球団の稼ぎ頭だった。資金力に飽かせて大物選手をFAでかき集めていたのも今は昔。近年は他球団とのマネーゲームに敗れるケースすらある。時代は変わったものだ。
