「阪急タイガース」誕生の影響と波紋…阪急No.2のオーナー就任報道で“阪神最後の砦”が崩壊
影響は小さくない。
在阪のスポーツ各紙によると、阪神の次期オーナーに阪急阪神ホールディングス（HD）社長の杉山健博氏（64）が来年1月1日付で就任、2018年12月からオーナーを務めてきた阪神電鉄会長の藤原崇起氏（70）は、12月31日付で退任するという。
■現オーナーは事実上の途中解任
これは単なる人事異動ではない。阪神のオーナーは1935年の球団設立から藤原氏まで10人が務めているが、06年の阪急との経営統合後も含めて阪急出身者がオーナーになるのは初めて。10日付のスポニチアネックスによれば、「藤原オーナーは岡田彰布新監督（65）の任命者として来年から新たに2年程度はオーナー職を続投すると伝わっていた」という。事実上の途中退任は、阪急阪神HD会長の角和夫氏（73）が主導したともっぱらだ。
阪神は06年、村上ファンドによる株の買い占めに端を発し、阪急の完全子会社となった。不動産など阪神の優良部門の大半は、阪急がイシニアチブを握っているとされる。
しかし、球団だけは違った。阪急阪神HDから経営面等をチェックされていたものの、フロントや監督は阪神が人事権を握っていた。新オーナーの杉山社長は角会長に次ぐ阪急のナンバー2。阪神にとって「最後の砦」が崩れた格好だ。
「阪神の人間としては残念な気持ちです」
こう話すのは、阪神で球団社長などの要職を歴任した野崎勝義氏だ。
「その半面、来るべき時が来たのかなという思いもあります。阪急との合併から15年以上が過ぎましたが、その間、阪神は一度も優勝していない。きちんと成績を残し、きちんと運営していれば、こうはならなかったかもしれません」
