木村拓哉ラジオも終了…SMAP“完全消滅”の今後と5人の損得

ジャニーズ事務所（Ｃ）日刊ゲンダイ

　いまや、一般人も知っている芸能界の“悪しき慣習”。タレントが大手プロダクションから独立した場合、一定期間は活動を抑えなければならない。また、円満退社とならなかった場合は、元所属事務所の“圧力”や、テレビ局の“忖度”があって、画面に登場しにくい等々。

　３人は、独立してそろそろ１年になる。決して円満だったとは言えないまでも、契約期間満了を持っての独立なので、彼らがキー局の番組に出演できない理由はほぼなくなっている。解散騒動とその後の一連の不祥事でジャニーズ事務所の評判もガタ落ちした。世間の目も厳しくなっている。

　今年２月に公正取引委員会が出した報告書によれば、〈芸能事務所がタレントの移籍制限をすることは独占禁止法違反になる場合がある〉としている。さらに、〈移籍しようとするタレントに不利益を課す行為〉も独禁法上の問題があるとされた。つまり不当な圧力をかけて、仕事を干したりするのはルール違反だということになる。

　残るハードルはテレビ局の忖度くらいだが、現状ではそれも少なくなってきているように感じられる。