「DOWNTOWN+」50万人登録は個人視聴率0.43%に相当 新プラットフォームの今後を占う

公開日: 更新日:

 さらに同サービスは、すでに「U-NEXT」、「ABEMA」、「Amazon Prime Video」での一部配信が始まっていて、「番販(番組販売)収入も見込まれるので、予算が足りないということはまずないでしょう」と言う。

 いずれにせよカギは、「新規コンテンツの継続的な供給」だとこの記者は言うが、一方、視聴率の観点からはこんな分析もできるという。

「ビデオリサーチの公式サイトでは、地上波の『個人視聴率1%は、関東地区では推計でおよそ39.9万人が視聴、全国では、同116.1万人が視聴』と試算しています。あくまで机上の計算ですが、全国で50万人が登録し、全員がそのコンテンツを見たとすれば、全国の個人視聴率に換算すると0.43%ということになる。テレビ局関係者が参考にしている“潜在視聴率”では、騒動が起きる直前の松本の潜在視聴率(個人)は、3.5%と報じられていましたから、現状ではファンはだいぶ離れたと見るべきでしょう」(前同)

 結局、性加害疑惑については、自ら文春相手の裁判を取り下げウヤムヤのまま。果たしてこの新プラットフォームは地上波バラエティーを脅かす存在に成長していくのだろうか。

■関連キーワード

最新の芸能記事

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    「豊臣兄弟!」白石聖が大好評! 2026年の毎週日曜日は永野芽郁にとって“憂鬱の日”に

  2. 2

    川口春奈「食べ方が汚い」問題再燃のお気の毒…直近の動画では少しはマシに?

  3. 3

    あの人「なんか怖い」を回避する柔らかな言葉遣い

  4. 4

    自分探しで“変身”遂げたマリエに報道陣「誰だかわからない」

  5. 5

    (1)高齢者の転倒は要介護のきっかけになりやすい

  1. 6

    2度目の離婚に踏み切った吉川ひなの壮絶半生…最初の夫IZAMとは"ままごと婚"と揶揄され「宗教2世」も告白

  2. 7

    「誰が殺されてもおかしくない」ICE射殺事件への抗議デモ全米で勃発

  3. 8

    解散総選挙“前哨戦”で自民に暗雲…前橋出直し市長選で支援候補が前職小川晶氏に「ゼロ打ち」大敗の衝撃

  4. 9

    業績悪化で減収減益のニトリ 事業の新たな柱いまだ見いだせず

  5. 10

    チンピラ維新の「国保逃れ」炎上やまず“ウヤムヤ作戦”も頓挫不可避 野党が追及へ手ぐすねで包囲網