倉田真由美、杉村太蔵が"反対"表明で賛否…「子どもに２万円給付」論争とママタレが抱えるリスク
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■炎上常連の谷原章介もだんまり……
実際、毎日新聞の全国世論調査（11月22、23日）のよると、政府が経済対策で子ども1人あたり2万円を給付することについて「評価する」（40％）と「評価しない」（42％）が半々だ。SNSでは、《子持ちですがくらたまに賛成です》《倉田さんの考えには今までたいてい同意していましたが、これには？ 子どもいない家庭も、将来的には子ども世代に支えられることになる》《太蔵は富裕層でしょ》《最近マトモな事言うようになったね》などと賛否両論だ。
こうした政府のバラマキ政策は、ワイドショーの話題になりがちだが、大半の芸能人コメンテーターは「反対」の姿勢を示している。
「石破内閣時の国民一律2万円の給付については、フジテレビ系情報番組『サン！シャイン』のMCで俳優の谷原章介さんが給付に財源を使うのではなく《消費税減税も税収の上振れ分で賄えるのではないか》と番組で意見していました。今回は、6児の父で給付対象の子どもたちのいる谷原さんから、明確な言及はありません。炎上覚悟で語るとみられていましたが……藤本美貴さんのようなご意見番ママタレや辻希美さんのような子だくさんタレントもこうした話題には触れられないでしょう。独身税しかり、特定の層に優遇や不平等と捉えられる政策は炎上リスクが高く、裕福とみられる芸能人が庶民視点で語れば、今後、子どもを留学やお受験させたり、海外旅行などの投稿も批判の対象になりますから。《ありがたい》などと言えばママタレとしての仕事にも影響する。有名人にとっては所得制限してもらった方が、意見しやすいでしょう」（スポーツ紙芸能担当記者）
