春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」（メルマガ）を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/
IOCが「2030年ウクライナ冬季五輪」の英断を下せば商業主義批判にも答えが出せる
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オリンピックマーケティングでは夏冬の五輪セットでの資金調達となる。18年平昌と20年東京の収益は合計で68億3800万ドル（約9230億円）と史上最高となった。30年ウクライナは32年のブリスベンとセットになる。「オリンピックで平和を実現する！」プロモーションは予想外の成功を収めるかもしれない。
元来、オリンピックマーケティングはスポーツが政治から自立するための資金調達計画だった。IOCが英断を下し2030年ウクライナ冬季五輪開催の全経費を拠出すれば、商業主義批判に答えを出せるだろう。五輪を売りに出したのは、スポーツによる世界平和構築というゴールのためであったと。（おわり）
