人気絶頂の国内女子プロゴルフ、凋落の始まり? 21年GMOに続き楽天・三木谷社長も撤退の不穏

公開日: 更新日:

 日刊ゲンダイは8月8日付の紙面で、女子プロトーナメントから楽天が撤退する可能性について報じたが、6日「スポニチアネックス」が関係者の話として「7月末に開催されていた国内女子ゴルフの楽天スーパー・レディースが来季は開催されない方針であることが5日に分かった」と配信した。

 女子ツアーからの撤退といえば、2021年限りでIT大手のGMOインターネットグループが大会主催を降りたのは記憶に新しい。今季まで27年間、日本女子プロ選手権の特別協賛についていたコニカミノルタも今年の大会で契約を終了。来季からソニーグループが特別協賛となることが決まったが、GMOと楽天が抜けた7月の2週間は試合がない見込みだ。

 楽天グループは先月9日に発表した今年1~9月期の連結決算の最終損益が2084億円の赤字。同期間の赤字は5年連続で、トーナメント撤退はその影響があるとみられているが、「三木谷(浩史会長兼社長)さんはメリットがあれば継続していたはずです」と、ある大会関係者はこう続ける。

「人気のある女子ツアーなら、GMOの後釜はすぐに決まると思われたが、来年も未定です。それには若手の海外流出も影響しているのではないか。最高峰の米女子ツアーで、古江彩佳西村優菜のように小柄な選手でもシードは取れるし、優勝もできる。しかも、賞金総額は国内の約3倍(1億140万ドル=約149億円)。来季から最終戦の優勝賞金は400万ドル(約5億9000万円)と超ビッグ。その舞台へ、来年は稲見萌寧、最終予選会をクリアした西郷真央と、吉田優利が挑戦する。来年は桜井心那(写真)、原英莉花岩井明愛、千怜の姉妹も最終予選会を受けるでしょう。この流れは変わることはない。プロアマに魅力を感じる企業も大会に金を出す意味が薄れます」

 今季の女子プロは38試合で賞金総額約45億円。5年後、この数字はどうなっているか。

■関連キーワード

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

  • ゴルフのアクセスランキング

  1. 1

    原英莉花が諦めるにはまだ早い!予選会惜敗も全米女子オープン出場へ“最後の望み”

  2. 2

    混戦制した河本結の"自己中プレー"に中継解説者が苦言…人気女子プロに問われるモラルとマナー

  3. 3

    渋野日向子×テレ東イケメンアナ“お泊り愛”の行方…女子プロは「体に変化が出る」とも

  4. 4

    “下半身醜聞”川﨑春花の「復帰戦」にスポンサーはノーサンキュー? 開幕からナゾの4大会連続欠場

  5. 5

    タイガー・ウッズは醜聞まみれでも年収「46億円超」その“内訳”にファンは納得できるのか?

  1. 6

    鎧塚俊彦さん(2)多彩なメンバーが集まる「なお美杯」…「年1回、女房を思い出していただいています」

  2. 7

    ヘタクソ女子プロはすぐバレる!ツアー史上最短「98ヤード」の15番のカラクリ

  3. 8

    松山英樹は「なに」が「どう」スゴいのか? あのマキロイが「世界一」と大絶賛して話題の高等技術

  4. 9

    前代未聞の壮絶不倫・当事者のひとりがまたも“謎の欠場”…関係者が語った「心配な変化」とは???

  5. 10

    下半身醜聞・小林夢果の「剛毛すぎる強心臓」…渦中にいながら師匠譲りの強メンタルで上位浮上

もっと見る

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    萩本欽一(11)ひとりぼっち寂しく貧乏飯を食べながら「先生も同級生もバカだな」と思うことにした

  2. 2

    「男なら…」ヤクルト1位・村上宗隆を育てた父親の教育観

  3. 3

    社民・福島瑞穂代表と高市首相が35年前に共感しあっていた仰天「濃厚セックス対談」の中身

  4. 4

    大食いタレント高橋ちなりさん死去…元フードファイターが明かした壮絶な摂食障害告白ブログが話題

  5. 5

    ゾンビたばこ羽月隆太郎「共犯者暴露」の大きすぎる波紋…広島・新井監督の進退問題にまで飛び火か

  1. 6

    小手先、その場しのぎではもう駄目だ 長期金利急上昇は市場から高市への「退場勧告」

  2. 7

    追い込まれた高市首相ついに補正予算編成表明も…後手後手のくせして無能無策の極み

  3. 8

    佐々木朗希“初物尽くし”2勝目のウラに心境の変化…ドジャース指揮官が「以前との違い」を明かす

  4. 9

    ソフトBモイネロの体たらくに小久保監督イラッ…なぜ“同条件”の巨人マルティネスと差がついた?

  5. 10

    株主82万人に拡大も…前澤友作氏「カブ&ピース」のビジネスモデルは法規制に大きく左右される