明確な悪意と人種差別表現 H&Mが狙った炎上商法ではないか

Ｈ＆Ｍ／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　この事態を受け、Ｈ＆Ｍは迅速に対応した。すぐに黒人少年の画像を削除し、「不快を感じたすべての人に謝罪する」とのコメントを出したのだ。

　後にハイネケン・ライトの広告動画に絡めて蒸し返されることになるとはまだ想像もつかないのだが、これで炎上はいったん収束した。

　ところが数日経ってから、筆者が思い返してサイトを見てみると、黒人の子供が着ていた「ジャングル中で一番イケてるサル」のパーカ自体はまだ売られていた。炎上を思い出させ、人種差別的な企業だとの継続的な非難を避けるためにも、通常なら商品そのものも売らなくなるのではないか。これはＨ＆Ｍが狙ってやった炎上商法なのではないかとの疑念を強く抱くようになったのは、これがきっかけだ。

　実は、アパレル業界で働く知人友人から、かねてＨ＆Ｍの苦境は知らされていた。実際、ネットメディア「ビジネスインサイダー」が４月５日（元記事は４月２日）に配信した「４２００億円相当が売れ残り？　Ｈ＆Ｍが『セールの悪循環』に陥っている」と題された記事を読めば、少し違った風景が見えてくる。

　記事によれば、Ｈ＆Ｍは２０１６年から売り上げが低迷しはじめ、パーカ炎上事件の直前、２０１７年第４四半期には過去最悪の売り上げ低下を招いたとある。