月9でフジ復活の兆しも…親会社は売り上げの約7割が放送外

フジテレビ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　上野樹里主演の連ドラ「監察医　朝顔」は9月23日で最終回。フジテレビの月９では２年ぶりの全話２ケタ視聴率でゴールインし、復活の兆しなどと言われているが、親会社フジ・メディア・ホールディングス（以下ＨＤ）の本業は、もはや放送ではない。

　在京の認定放送持株会社５社の2018年度（19年３月期）決算は、４社が増収、１社が減収。経常利益はそれぞれ２社が増益、３社が減益だった。

　売上高6692億3000万円でトップを独走するフジ・メディアＨＤは、前期比3.5％の増収で、経常利益も19.5％増の419億7500万円となった。増収増益は、フジ・メディアＨＤと東京放送ＨＤ（TBS）の２社だった。

　この２社には大きな共通点がある。

　ネットおよびローカルタイムとスポットの広告（放送）収入、もっと大くくりで言えば、海外番組販売や映画事業、デジタル事業などを含めた放送事業以外での収益確保に注力してきたことだ。

　08年10月と、在京の中でも最も早くＨＤ制を採用したフジテレビは、多角化を進めるのも早かった。