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大高宏雄映画ジャーナリスト

1954年浜松市生まれ。明治大学文学部仏文科卒業後、(株)文化通信社に入社。同社特別編集委員、映画ジャーナリストとして、現在に至る。1992年からは独立系を中心とした邦画を賞揚する日プロ大賞(日本映画プロフェッショナル大賞)を発足し、主宰する。著書は「昭和の女優 官能・エロ映画の時代」(鹿砦社)など。

全国で1ケタ台…緊急事態宣言で上映館数激減の本当の怖さ

公開日: 更新日:

 緊急事態宣言が全国に及んで以降、首都圏や関西圏中心だった映画館の休業が、ついに全国的な規模にまで広がることになった。休業する数は先週から一気に増えていたが、何とか営業を続けていた映画館も今週末にかけて閉めるところが目立つ。あるミニシアターの支配人は、「開けている映画館は全国でも1ケタ台になってしまうのではないか」と嘆息する。ゼロもありえる事態である。

■中小規模のシネコンや映画館の動向が見えてこない

 映画館が映画を上映できない。今の段階ではやむを得ないとはいえ、気になることがある。興行大手のシネコンはともかく、中小規模経営のシネコン、及び娯楽作品中心の映画館(名画座や成人映画専門館含む)の動向だ。現段階で緊急事態宣言の期間は5月6日までだが、すでに延長の見通しも報道され始めた。そうなれば、全国的な映画館の休業が長引く可能性が出てくる。休業の長期化は、さきのような形態をもつ多くの映画館にとっても死活問題になりかねない。

 資本体力のないミニシタアーの窮乏ぶりがメディアでよく取り上げられ、支援の輪も少しずつできつつある。本当にうれしく、ありがたいと思う。

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